環境

持続可能な未来に向けて、ジヤトコができること

ジヤトコはトランスミッション事業で培ってきた経験を生かし、走行性能と環境性能の両立を追い求めてきました。現在は電動車両向けの電動パワートレインの開発と同時に、グローバルシェアNo.1（2023年：当社調べ）を誇るCVTの改良にも取り組んでいます。
その技術や経験は、最新のJatco CVT-XSにおいて、伝達効率90%を誇るJatco CVT-Xをさらに進化させました。ドライバーの意図通りの加速感や優れた応答性により運転性能を高め、燃費も向上させてお客さまにその価値を提供しています。また、今後は電動化時代を見据え、e-Axleなどの電動パワートレインも市場投入していきます。
この技術や仕組みを生かし、クルマ以外のモビリティにも革新的な商品を提供することで、持続可能な未来に貢献していきます。

ジヤトコの環境方針

ジヤトコは環境活動と持続可能な社会の実現に向けて、環境方針をより時代に合った内容に見直しました。
新しい環境方針のもと、ジヤトコは持続可能な地球環境実現のため、イノベーション、脱炭素、資源循環、汚染予防の領域で継続的な改善を行い、レベルアップを図っていきます。

環境マネジメントの推進体制

ジヤトコの環境マネジメントは、各グローバルサイトに環境責任者、サイト責任者を任命し、各環境管理責任者の責任と権限のもと、環境マネジメントシステム（EMS）を推進しています。また2011年には、品質と環境のマネジメントシステムを統合しました。
ジヤトコ全体のEMS推進は、各環境管理責任者、サイト責任者で構成される全社環境委員会で、総合的に審議と評価を行い、フォローする体制をとっています。すべての部門や生産拠点で全社共通のEMSを運用することで企業としてのベクトルを一元化し、環境マネジメントを強力に推進していることがジヤトコのEMSの大きな特徴です。

ジヤトコの品質・環境マネジメント推進体制

グローバルでISO14001を取得

ジヤトコは、国内外のすべての生産拠点で、環境マネジメントシステムの最新規格である「ISO14001：2015版」を取得しています。ジヤトコがグローバルに展開する生産拠点では、環境への負荷を最小限に抑えるために、日本の生産拠点と同様の環境保全策を展開しながら、各拠点独自のアイデアも積極的に実施しています。また、環境マネジメントシステムの新規格「ISO14001：2015版」を、グローバル各拠点で取得しました。これからも環境への影響を抑えた生産を、世界の拠点で展開していきます。

環境活動推進体制

地区別の環境委員会で地域にあった活動を推進

ジヤトコでは地区別に環境委員会を設置し、その地域にあった環境活動を実施しています。
ジヤトコ全体のPDCAサイクル（メインEMSスパイラル）と地区および部門ごとのPDCAサイクル（サブEMSスパイラル）という2種類のPDCAサイクルを相互に連動させ、各取り組みの方向性を統一。より効果的な活動ができるよう継続的な改善を行うことで、ステークホルダーへの環境価値の創造・提供を目指しています。

ジヤトコの環境活動概念図

中長期視点での環境課題への対応

地区ごとの環境マネジメントを行う、EMSの推進と並行して、中長期の環境課題への取り組みも進めています。社会情勢や事業環境の変化、企業理念や各種上位方針などとの関連において、ジヤトコが取り組むべき環境課題について、現状把握、リスク分析、必要なアクションの検討を行い、実行につなげます。個々の課題について、ジヤトコ全体を俯瞰しながら、社内を横断した企画・マネジメントを実施しています。また、海外拠点での環境活動の企画・マネジメントなども連携しながら推進しています。
ジヤトコでは環境課題への取り組みを8つの機能に分類し、それぞれの機能軸が連携して環境マネジメントを展開しています。特に、「脱炭素」「資源循環」「環境負荷低減（汚染防止）」は、最重要課題として、中長期の取り組みも強化しています。「地球温暖化防止」「環境保護」「資源の有効活用」という3つの分野での取り組みを強化しています。

ジヤトコの環境活動概念図

2023年度の環境実績※日本国内事業活動における

マテリアルバランス

ジヤトコは循環型経済形成を目指し、適切な資源の使用と排出量低減に取り組んでいます。

国内外各拠点のマテリアルマネジメント

ジヤトコ（広州）自動変速機有限公司

ジヤトコ（蘇州）自動変速機有限公司

ジヤトコ メキシコ社

ジヤトコ タイランド社

PDCAサイクルに基づいた継続的な環境負荷低減

ジヤトコは年度ごとに環境負荷低減のための取り組み事項を「環境目標」として掲げ、その実現を目指しています。また、毎年度の取り組み結果を踏まえ、次年度以降の目標を設定することで、環境パフォーマンスの継続的改善を図っています。2023年度は環境関連の重大な法令違反や条例違反による行政処分は受けていませんが、協定値を超えた環境事故が1件あり、行政と連携して必要な措置と検討を行いました。